フリーランス求人を探すフリーランスエンジニアとは？働き方・収入・仕事・会社員との違いを解説
IT人材の不足から様々な場所でエンジニアが求められており、エージェントやクラウドソーシングなど業務委託で稼働する案件の仲介サービスが充実してきたこともあり「フリーランスエンジニア」という働き方が注目されています。
この先もエンジニアとして会社勤めを続けるより将来は独立してフリーで仕事をしたい方も多いのではないでしょうか。
この記事では、フリーランスエンジニアの働き方や会社員との違い、お金や収入などをわかりやすく解説します。仕事探しの方法や単価アップの方法についてもみてきましょう。
目次
フリーランスエンジニアはどんな職業？
フリーランスエンジニアはどのような職業なのか、まずは働き方と収入の面からその特徴を見ていきましょう。
フリーランスエンジニアの働き方
フリーランスエンジニアとは会社などの組織に属さず、個人事業主や一人社長の立場で活動する技術者のことです。自身の経験やスキルをもとに案件毎に取引先と契約して仕事を受け、依頼された役務の提供や成果物を納めた対価として報酬を受け取るワークスタイルをとります。フリーランスというと個人で事務所を借り仕事場にする、ノマドワーカーのようにカフェで仕事をする、あるいは、在宅しながらリモートワークで作業をする、というように独立して事業を営む以上、仕事をする場所や時間、服装などについて自由なイメージを持つ人も多いかもしれません。
確かにそういう働き方の人も増えてきていますが、会社員エンジニアと同じように週5日間出社して、クライアント先のオフィスに常駐するというスタイルもあります。前者を「在宅型」、後者を「常駐型」と呼びます。
同じフリーランスエンジニアでも、在宅型の場合はプログラマーやWebエンジニアなど納品物が明確なタイプの仕事が多く、常駐型では、プロジェクトマネージャーやシステムエンジニア、運用監視、ヘルプデスクなどITプロジェクトで求められる様々なポジションの募集がみられるという違いがあります。
フリーランスエンジニアの収入・お金
ここからは、取引先から発注を受けて稼げるお金のことやリアルな収入などフリーランスエンジニアの懐事情についてみていきましょう。「会社員から独立してフリーになると給料が大幅アップ」「年収1000万円は夢ではない」と言うポジティブな評判や口コミもありますが、「フリーランスは収入が不安定」「報酬の金額が景気に左右される」というネガティブな意見もあります。果たしてエンジニアがフリーランスとして働いて得られる収入や平均的な年収額はどの程度が目安になるのでしょうか。
PE-BANKが2017年におこなった「ITエンジニアの仕事と働き方」に関する調査では、会社員の平均年収623万円に対して、フリーランスの平均は398万円、エージェントを利用中のフリーランスは平均746万円という結果が発表されています。短期案件や週2・3日などで稼働したフリーランスでは、低い収入の傾向がみられたようです。
フリーランスの収入は、受注した案件の数や個別の契約金額によって異なります。また、エンジニアの職種によっても差がありますが、年収の相場としては700～800万円が目安といわれており、比較的高収入の部類に入ります。ただし、稼働の状況によっては所得が年間400万円に満たない場合もあるなど厳しい面があることも理解しておきましょう。
フリーランスと会社員エンジニアの違い
エンジニアの働き方としては、フリーランスではなく正社員として雇われる方法もあります。スキルや技術を身につけるためにも、一度は会社に就職して経験を積んだあとに独立してフリーランスになるパターンが一般的です。また、フリーランスと会社員とで、待遇や契約にどのようなギャップが生じるのか、メリットやデメリットを理解しておくことも大切です。ここでは、両者の違いについて代表的なポイントを解説します。
契約の違い
会社員エンジニアとフリーランスとを区別するうえで、見逃せない点に契約の違いがあります。会社員は労働者として企業と雇用契約を結び仕事に従事します。契約期間は特に設けないことが多く、一方的な解雇の禁止など労働法上の保護を受ける対象となるため、ある程度その身分は保証されているといえます。
ただし、雇用主からの業務に関する指揮命令にはある程度の拘束力が生じるため、勤務時間や休日、仕事内容などについて会社の指示に従う必要があります。
一方フリーランスエンジニアは、案件ごとに請負や委任といった形で業務委託契約を結び作業に従事します。契約終了となれば次の案件を探さねばならず安定性は低いものの、報酬や自由度が高い点が会社員との大きな違いです。雇用主と労働者という関係ではなく、独立した事業者間の取引として、依頼主と作業内容や契約期間、報酬などを取り決め、プロジェクト単位で契約を結ぶのです。
納品の形式や支払期日なども、その都度異なるため内容をよく確認することが必要ですが、交渉が可能ですし、複数の仕事からより自分の条件に合った案件を選ぶこともできます。
収入の違い
次に、収入の観点からそれぞれの異なる点をみていきましょう。年俸制やみなし残業、ボーナスの有無といった違いはあるものの、会社員は毎月決まった日に給与が支給されます。解雇に関しても法律で規制があり、ライフプランを立てやすいという利点があります。ただし、給料の額は上司の判断や会社の評価により決まるため、現在の収入に不足を感じたり、給料を増やしたいと思ったりしても、なかなかエンジニアの自由にはなりません。
収入アップの方法は昇進や転職など限られてきますし、副業などで社外から臨時収入を得ようとしても会社によっては禁止されていることがあります。
一方のフリーランスは、契約毎に報酬が発生します。顧問契約のような形で定期収入を得ることは可能ですが、稼げる金額は仕事の状況次第です。案件を獲得できなければ収入がゼロになる心配もありますが、順調に仕事を取ることができれば、やればやっただけ収入に反映されるため、自分の行動次第で年収の大きな向上が可能といえます。
税金の違い
会社員とフリーランスでは、税金への関わりかたも異なります。会社員で所得税や住民税、所得の控除額などを普段から意識している人はあまりいないのではないでしょうか。それらの税金は、源泉徴収により社会保険料などと共に給与から天引きされ、残りの金額が振り込まれるケースが多いからです。会社員が税金を意識するのはせいぜい年末調整で還付を得るときぐらいでしょう。
ですが、フリーランスの場合はそうもいきません。収入と経費の金額を帳簿に記録し、自身で確定申告をして、税金を納付しなくてはならないからです。所得税・住民税の他に事業税や消費税といった税金もかかってくるので注意が必要です。
ただし、税務署に申告する際に、白色申告ではなく青色申告をすれば特別控除が受けられますし、所得から事業に使用した様々な経費を控除することも認められているので、工夫して節税できる点は利点と考えられます。
社会保障の違い
会社員の場合は厚生年金と健康保険に加入することが企業側に義務付けられており、なおかつ保険料の半額は企業が負担することになっています。また、雇用保険にも加入するため万が一職を失ったときの備えもあります。
フリーランスにも国民年金と国民健康保険がありますが、いずれも保険料は全額自己負担です。国民年金は厚生年金に比べて将来の年金支給額が低いため、その点も見越して老後の準備をしておく必要があります。また、雇用保険がないため仕事が途切れた際の保証がないという点も理解しておかなくてはなりません。
なお、収入に比例して保険料が上がる厚生年金に対し、国民年金保険料は定額なので納付の負担は少ないといえます。また、国民年金基金に入ることで将来の受給額を増やすことも可能です。
フリーランスエンジニアの職種/仕事内容
フリーランスエンジニアと一口にいっても様々な仕事があります。IT業界で主な職種としてはシステムエンジニアやプログラマーが挙げられるでしょう。
- システムエンジニア
- プログラマー
- インフラエンジニア
- セールスエンジニア
- 運用監視
- ヘルプデスク
要件定義や企画から、開発、テスト、保守・運用とポジションによって担当するフェーズはさまざまです。企業から需要の高い言語やフレームワーク、ツールなどのプロジェクト経験があると仕事が取りやすい傾向にあります。技術職ではありませんが、プロジェクトマネージャーやプロジェクトリーダー、ディレクター、プロデューサー、コンサルタントなどもフリーランスとして独立しやすい職種です。
またWeb業界の案件も多く、Webデザイナーやコーダー、Webエンジニアといった職種で活躍するフリーランスエンジニアもいます。ゲーム業界やスマホアプリの開発で活躍する人もいますし、最近では、データサイエンティストやデータアナリストといった分析職のフリーランスも増えてきました。
フリーランスエンジニアのメリット・デメリット
ここからはフリーランスとして働くメリットとデメリットを比較してみましょう。
フリーランスエンジニアのメリット
フリーランスエンジニアとして働く最大のメリットは、自由度の高さです。会社に管理され指揮命令に従う義務のある会社員と異なり、事業者の立場からすべての行動を自分の裁量で行うことができます。その仕事を受けるか受けないかといった判断や、報酬の金額、納期などを自由に決められます。請負契約の仕事であれば、働く場所も自由です。
会社員のように決められた時間に決められた場所に通い、社命であれば遠地に転勤しなくてはならないといったこともありません。自宅でもカフェでも好きなところで仕事ができ、仕事を始める時間や終わる時間、休みの日も好きなタイミングで取ることが可能です。介護や育児などでワークライフバランスを取りたい場合にも適しているでしょう。
もちろん、お金を稼ごうと思えば、労働時間を長くする必要があるかもしれませんし、需要と供給によっては単価を下げなければ、仕事にありつけないこともあります。逆にいえば、収入もやり方ひとつでどんどん伸ばして行ける可能性があるため、実力のある人なら、決まった給料しかもらえない会社員よりもフリーランスに転身した方が収入アップできる可能性が高くなります。
フリーランスエンジニアのデメリット
フリーランスエンジニアのデメリットとしては、収入の保証がなく社会的な信用が低い点があげられます。ローンやクレジットカード、賃貸住宅などの審査に通りづらくなる点は知っておきましょう。会社員は、収入を急激に伸ばすことが難しいですが、給料が極端に下がるケースは少ないです。しかし、フリーランスはというと、普通に仕事をこなすと会社員より多くの収入を得ることができますが、仕事の受注がなければ収入が全くなくなることもありえます。
実力があれば必ず稼げるという世界でもないため、報酬の単価をあげるための交渉や見込み顧客となる人脈を大切にする、新規開拓のための営業努力をおこなうなど、会社員以上に人間関係やコミュニケーションのスキルがもとめられることもあります。
また、依頼された仕事の見積もりや契約締結、請求書の発行と入金確認、確定申告のために領収書を保管し帳簿を付けるといった事務作業が発生する点も、人によっては面倒に感じるでしょう。
フリーランス案件の獲得方法
会社にいたときは与えられた仕事をしていたという人も、独立すれば自分で仕事を獲得しなくてはなりません。そこで、ここからは、フリーランスエンジニアがどうやって案件を獲得するのか、その方法を紹介します。
仲介サービスを利用する
独立したばかりのころは、伝手や人の繋がりが少ないため、エンジニアを必要とする法人顧客とフリーランスとをマッチングする仲介サービスを利用するとよいでしょう。仕事探しに役立つ仲介サービスとしては、求人情報サイトやクラウドソーシング、フリーランスエンジニア専用のエージェントなどがあります。求人サイトでは正社員や派遣社員、契約社員、アルバイトの募集だけでなく、業務委託という形でフリーランスの募集もされていることがあるので検索などで探してみると良いでしょう。
クラウドソーシングは、案件単位でのコンペや提案の募集を行っており、在宅ワークやフルリモートの仕事が多い点が特徴です。初心者向けからハイレベルなものまで幅広いタスクが掲載されています。単発の仕事も多いため副業や空き時間を埋める際などに利用できます。
エージェントはエンジニアを募集する企業に営業して、フリーランス案件をあつめてきて、抱えているフリーランスを紹介する事業者です。面談して経歴やスキルを登録して希望する条件をつたえると、マッチした案件を提案されます。業者によって得意分野が異なるため、複数のエージェントに登録して紹介をうけるとよいでしょう。
以前の職場や知り合いからの紹介
フリーランスエンジニアの仕事の受注経路で多いのが、前に働いていた職場の同僚や上司、担当していた取引先など、仕事上で関わりのあった知り合いからの依頼です。客先に常駐していた際のエンジニアスタッフやプロジェクトマネージャーなど会社勤めで培った人脈を持っていることも多いでしょう。
以前の職場で担当していた仕事を、そのまま引き継いで担当する場合もあれば、得意とする分野のタスクをご祝儀的に発注してもらえる場合、過去の取引先に自分から営業する場合などケースバイケースですが、仕事ぶりや実績をわかっている相手なので、新規で営業するよりも発注までがスムーズです。
仕事以外のプライベートやセミナー・勉強会などで知り合った人、そうした伝手をたどって仕事を得るというのも一つの方法です。依頼する側からしても、まったく知らない人よりは、ある程度知っている人の方が安心して仕事を出すことができます。
営業して獲得する
開拓先をリストアップして、自分から営業をかけて案件を獲得することもできます。クライアントと直接やりとりすることができれば、仲介業者にマージンを支払う必要がありませんし、保守管理など定期的な収入につながる仕事も獲得しやすいです。
ひとくちに営業といっても様々な方法がありますが、会社のホームページにアクセスして問い合わせフォームやメールなどで連絡をする、採用募集の求人をみて電話してみる、という方法が一般的です。
また、FacebookやTwitterといったSNSからコンタクトをとって自分ができることを提案するという形もあります。むしろフリーランスを求めている企業の方がこういったSNSでその旨を発信していることもあるので、こまめにチェックすると良いでしょう。相手の目に留まり商談のアポイントが取れたときのために、実績を見せるポートフォリオを用意しておくのがおすすめです。
フリーランスエンジニアに関してよくある質問
これからフリーランスエンジニアを目指す人にとって、心配なことや気になることが多々あるのではないでしょうか。そこでここでは代表的な3つの質問に答えていきます。
未経験からフリーランスエンジニアになれる？
エンジニア未経験者が、いきなりフリーランスになることは不可能ではありません。独学やプログラミングスクールでスキルを身につけたのちに、直接営業やクラウドソーシングで仕事を受注できれば、未経験からでも、すぐにフリーランスになることができます。ただし、営業力がないと仕事がとれない点には注意しましょう。
また、会社員としてエンジニアの実務経験がないと単価や報酬も低くなりがちです。仕事を依頼する側の立場で考えれば、経験が全くない人と、何年か業界で働いて経験を積んでいる人のどちらに依頼したいかは自ずと明らかです。就職が困難な場合を除いて、まずは企業に入って経験を積み、実力と自信をつけてから独立するのが無難です。
フリーランスエンジニアで何歳まで働ける？
会社員と違いフリーランスに定年退職はありません。そのため、理屈上は自分の意志が続く限り、何歳までも働きつづけることが可能です。ただし、フリーランスエンジニアとして報酬を得るには、仕事の依頼を受ける必要があります。また、新しい技術の登場や移り変わりのスピードが速いことから50歳、60歳になって仕事があるかという不安を持つ人も多いかもしれません。
かつては「35歳定年説」がささやかれたこともありましたが、実際には40代、50代にもかかわらず第一線で活躍するエンジニアはもはや珍しくはない存在です。とはいえ、プロジェクトの現場では若手から中堅のフリーランスが好まれる背景もあるため、50歳をこえると常駐で入れる現場が狭まる傾向にはあります。
体力的な衰えを感じる機会も増えるため、20代、30代のころのような働き方は段々とできなくなってくるでしょう。また、開発手法も変わってきているため、常にアンテナを張って情報を取り入れ、新しいやり方を取り入れる、という努力なくしてエンジニアを続けていくことはできません。年齢そのものよりも、むしろこうした努力をいつまで続けられるかにかかってくるといえるでしょう。
今後もフリーランスの需要はある？
IT業界の人材不足は深刻化しており、その傾向は今後も続くとみられています。プログラマーの仕事はAIや自動化技術に代替されてしまうのでは、といった懸念もありますが、情報システムやアプリケーション、Webサービス、ゲームなど、開発者やマネジメントの人材が必要なプロジェクトは増加の一途をたどっており、新規開発だけでなく、保守や運用管理などのメンテナンスについても人手は必要な状況です。
あらゆる場面でIT技術者が求められるシーンが増加しており、その傾向は、今後も続くとみられています。そして、正社員や派遣社員だけでは、その需要をまかないきれず、業務委託やアウトソーシングについても需要が完全になくなることは考えにくいでしょう。
新たな技術の登場がフリーランスエンジニアに対して有利に働くことも考えられます。企業では新しい技術に対応する人材の育成が追い付かず、またコストをかけて育成した人材が流出するというリスクも常に抱えているからです。IT人材の需要に対する供給の逼迫や費用対効果等々を考えると、フリーランスを活用して必要なときに必要なだけ人材を調達する手法はメリットが大きいのです。
フリーランスエンジニアが高収入を目指すには
やり方次第で会社員の何倍もの収入が目指せる点がフリーランスの大きな魅力です。では、フリーランスエンジニアとしてより高い収入を得るにはどのような方法があるのでしょうか。
スキルアップして単価をあげる
エンジニアは実力が評価すなわち報酬の金額につながる世界ですから、収入アップを実現する方法のひとつに、スキルアップがあげられます。IT業界のフリーランスで高単価を狙うなら、特に要件定義や設計といった上流工程のスキルを身につけるのがおすすめです。開発やテストといった下流工程に比べて月の単価が30万円～50万円高い金額で契約できることもあります。
また、仕事は基本的に契約の内容に沿って進めるものですが、より良くするための改善策や追加受注のための提案ができる力も身につけておくと、信頼関係をもとに、より高額な案件の獲得につながります。もちろん、営業をスムーズに進めるためのコミュニケーションスキルも欠かせません。
直接契約のクライアントを増やす
案件の獲得方法を紹介した際にフリーランス向けに案件情報を仲介するサービスについて紹介しましたが、これらは成果報酬として仲介に手数料がかかることが多く、その分報酬の金額が目減りしてしまいます。また、週5日などの常駐で働くスタイルとしてクライアントとの間に元請を介した下請け契約でも、マージンが引かれるため実入りは減ります。そのため、収入アップを目指すならクライアントと直接契約を結ぶのがおすすめです。
リスクヘッジを考えても収入源を分散させておいたほうが安全ですし、顧問契約などの毎月固定報酬が得られる契約は直接の依頼でないとなかなか得られないため、常にそれらの営業をこころがけることは大切です。
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